喫煙と認知症の関係は？

喫煙と認知症はどんな関係があるの？

喫煙をしている本人は、がん、脳卒中、心筋梗塞や狭心症などの虚血性心疾患、動脈硬化、慢性閉塞性呼吸不全（COPD）、糖尿病、歯周病などの病気になりやすいと言われています。²⁾

喫煙と認知症の関係については、久山町研究³⁾によって明らかになりました。中年期と高齢期の喫煙は、認知症発症のリスクが有意に関連することや、中年期の喫煙はアルツハイマー型認知症と血管性認知症の発症リスクと有意に関連することが分かりました。

また、中年期から高齢期にかけて喫煙を続けていた人は、喫煙しなかった人より認知症になるリスクは高いものの、中年期に喫煙していても高齢期にやめた人は、リスクの増加はみられなかったという結果でした。

このように、現在喫煙していても今から禁煙することで、認知症の発症リスクを増やさないことにつながると言えます。

受動喫煙による影響は？

では、受動喫煙による影響はあるのでしょうか。受動喫煙とは、本人は喫煙をしていなくても、喫煙している人から吐き出された煙（呼出煙）や、たばこから立ち上る煙（副流煙）を吸い込んでしまうことを言います。

受動喫煙による影響は、がん、脳卒中、虚血性心疾患、乳幼児突然死症候群などが引き起こされることが明らかになっています。¹⁾また、動脈硬化、脳卒中、高血圧、糖尿病などは認知症の要因となります。

実際に喫煙していないのだから、受動喫煙のほうが害は軽いのでは？と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、受動喫煙を続けることで、大量の有害物質を吸い込むことになります。その結果、受動喫煙であっても、上記のような影響があると言われています。例えば、家族が毎日たばこを吸っている人や、喫煙スペースのある飲食店の従業員として働いている人は、自分がたばこを吸っていなくても、受動喫煙をしている状態になります。

厚生労働省における平成29年国民健康・栄養調査報告⁴⁾によると、喫煙しない人が受動喫煙に遭遇する機会は、飲食店42.4％、遊技場37.3％、路上31.3％、職場30.1％という結果でした。

受動喫煙をなくすための取り組みが始まりました

健康増進法が改正されて、受動喫煙をなくすための取り組みが、2019年7月から学校や病院、公共施設などは一部施行され、2020年4月1日より全面施行されます。

取り組み¹⁾は以下の5つです。

①屋内が原則禁煙となります。
→多数の利用者がいる施設、旅客運送事業船舶･鉄道、飲食店等の施設において、屋内原則禁煙となります。ただし、所定の要件に適合すれば、各種喫煙室(専用室、可能室、加熱式たばこ専用室、目的室)の設置ができます。
また、屋外を含めた施設内が、原則禁煙となる施設もあります。学校･病院･児童福祉施設などや、行政機関は2019年7月から、旅客運送事業自動車･航空機は2020年4月1日より、屋内は完全禁煙となり、喫煙室等の設備を設けることも出来ません。ただし、こうした施設の屋外には、必要な措置が取られた場所に限り、喫煙場所の設置ができます。

②屋内に喫煙が可能な喫煙室がある店や施設もあります。
→喫煙専用室（たばこの喫煙が可能・飲食などの提供は不可）、加熱式たばこ専用喫煙室（加熱たばこのみ可・飲食の提供は可能）、喫煙可能室（たばこの喫煙も飲食の提供も可能）の3種類の喫煙室に分かれます。

③喫煙室がある場合は標識を掲示する義務があります。

④20歳未満の方は、喫煙エリアへの立入りが禁止となります。（従業員も含みます。）

⑤全面施行となる2020年4月以降に違反すると、罰則の対象となることもあります。

参考文献： 1）厚生労働省　なくそう！望まない受動喫煙。マナーからルールへ（2019年9月17日アクセス）
2）東京都医師会　タバコ Q&A（改訂第2版）（2019年9月17日アクセス）
3）Ohara T, et al.　Midlife and Late-Life Smoking and Risk of Dementia in the Community: The Hisayama Study. J Am Geriatr Soc.2015,63,2332-9（2019年7月17日アクセス）
4）厚生労働省　“平成 29 年国民健康・栄養調査結果の概要”（2019年9月30日アクセス）